人材育成方針・教育体制について

入社後の教育体制について

新入社員研修
  • 社会人基礎としてビジネスマナー研修や各本部、支社の業務説明や現地視察を通して当社の業務内容を理解します。
OJT(配属後5月~)
  • 配属先の先輩社員がサポートにつき、業務を通して仕事の進め方を指導します。
資格取得研修
  • 各本部、支社での業務上必要となる資格取得のための講座や研修を社内で受講可能です。
    ex)宅地建物取引士、技術士 等
階層別研修
  • 係長研修:次世代の管理職候補者にリーダーとしての基礎を学んでもらいます。
  • 新任管理者研修:新任課長職として労務管理の基礎を学んでもらいます。
  • 管理職マネジメント研修:管理職として部下の育成、マネジメントについて演習を通じて習得してもらいます。

キャリア支援体制について

定期的なジョブローテーション
  • 入社後、3~6年間は教育期間と位置付けています。そのため、幅広い知識、見識をもったコンサルタントとしてのスキルを身に付けるために、各本部・支社等にて複数の業務を経験していただきます。
資格取得支援制度
  • 資格取得時に報奨金を支給(最大20万円)
  • 資格受験費用の補助制度
人事評価制度
  • 各々の役割に応じて自ら目標を設定し、その後上司と話し合いながら目標を決定します。
  • 半期毎に目標の達成度、プロセス、行動姿勢等により評価を決定します。
  • 評価の結果は、上司からフィードバックされ、課題や改善事項等をふまえ次年度の目標設定につなげていきます。